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三井情報株式会社（MKI）は4月18日、ICTを活用した遠隔監視技術により、メガソーラー発電設備の監視、発電状況の監視を行うクラウドサービスの提供を開始した。

ICTとは、情報・通信に関連する技術のことで、MKIはこれまでにも独自のクラウド・監視サービス技術を用いた「監視・制御ソフトウェア」を活用し、製造現場における設備の監視・制御システムや商業施設・オフィスにおける空調の遠隔自動制御サービスを提供してきた。

2012年7月からスタートした再生可能エネルギー固定価格買取制度により、メガソーラー発電所の建設が全国各地で広がっていることから、MKIでは建設需要を取り込み今年度中に150サイト（約500MW出力相当）への監視サービス提供を見込んでいる。

メガソーラー発電事業において投資効果に見合った運用をするためには、設置後の設備障害に迅速に対応するための監視や、発電効率の分析等が必要になる。

監視には独自SCADA技術を適用し、太陽光パネルの監視と発電データの収集を行い、ストリング単位で監視を行うことで太陽光パネルの異常をいち早く特定し、早期復旧に役立てることができる。

また、現場管理者、事業管理者、投資家と利用する立場にあわせて3タイプの分析レポートを用意し、発電電力量と電力買取状況をグラフ化し通知することで「再生可能エネルギー固定買い取り制度」による投資対効果を確認できる。

一般的なメガソーラー発電監視は拠点毎に監視を行っているが、MKIのサービスでは現地にデータ収集用の装置を設置しデータセンターから遠隔で監視サービスを提供する。

複数の拠点に対して1ヶ所から遠隔監視を行うことで情報を集約した報告レポートを提供することができる。

外部リンク

三井情報株式会社│ニュースリリース
http://www.mki.co.jp