エネクトニュース

平均家庭がソーラー発電を導入すれば、年間最大で40%もの電気量がまかなえるということがソーラー発電の研究などを手がけるIfnE社の研究結果でわかった。

研究はさらに、今度の新エネルギー法（EEG）改正によってソーラーエネルギー使用量が増える可能性があると見ている。

今回の改正内容は、「2012年4月1日よりソーラー発電システムを導入した者は、発電された電気を100%営業に使用してはならず、一部は自己で使用しなければならない」というものだ。

この法改正は自宅の屋根にソーラーパネルを取り付けている個人家庭に向けられているが、ソーラーパネルを所有するほとんどの個人家庭では公共の送電網に100%自家発電した電気を流し、収入を得ている。

ただ、傾向として電気使用量は高騰し、自家発電から得る収入は下がっている。法改正によってソーラーパネルを所有する一般家庭に自家発電した電気を自己使用させ、結果的に現時点で年間30ユーロも節約できる計算となる。また、2020年までには年間最大150ユーロまで節約できる見込みだ。

ノルトライン・ヴェストファーレン州の消費者センター主任、ウド・ジーファーディング氏は、と、研究結果に賛成した。

また、ドイツ環境省次官のウルズラ・ハイネン・エッサー氏は、次のように語る。


ドイツでは、今月13日までWoche der Sonne（太陽週間）が開催されている。このイベントには、さまざまな企業や研究所、学校などが参加しており、一般人もソーラー発電について知識を深める機会が得られる。

外部リンク

Woche der Sonne
http://www.woche-der-sonne.de
IfnE社
http://www.ifne.de