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170万人以上という国内最大規模のアンケートモニターを有し、充実したデータの集計・分析サービスで高品質なアンケート調査を実施している株式会社クロス・マーケティングは、最近市場に登場しはじめている『スマートハウス』に関する世間の住生活意識調査を、全国の20歳～69歳の男女を対象として実施した。

（クロス・マーケティング　画像はHPより）

今回の調査は、近年高まりを見せる「省エネ」意識のなか、家庭内のエネルギー消費を環境に配慮した効率にコントロールする『スマートハウス』が、実際どのくらい消費者の間に浸透しているかを調べると共に、今後の課題を探る指標として行われたものだ。

調査方法としては、まず5つの因子が含まれる「住まいに関する質問」を行い、得られた回答を軸に因子それぞれに対する回答者の反応から6つのクラスター（タイプ）を導く方法で行われた。

結果を一部抜粋して述べると、そもそも【生活全般にこだわりがない】と見受けられる向きが34.4％、【住まいは住めれば良い】と考えている層が20.3％、【郊外のマイハウス】に意欲を示す人が14.5％という割合順となり、『スマートハウス』への認知・認識度合いについては、何らかの媒体を通じて【認知している率】は66.1％だったものの、【理解している】と見受けられる層となると22.7％まで落ち込んだ。

『スマートハウス』への関心にしてみても、【興味がある】と見られるのは65.9％だったが、実際住宅を購入するとした際に【スマートハウスへこだわる】という意識を示す人は11.1％であった。

クロス・マーケティングでは、『スマートハウス』は「必要ナシ」・「興味ナシ」と考える層が大半を占める現状であり、具体的な内容訴求が今後の課題であると結論づけている。

外部リンク

クロス・マーケティング　プレスリリース
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