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科学技術振興機構は5月27日、東京工業大学などの研究チームが、大量の太陽光発電が導入された電力システムの配電系統内において、サイバー攻撃による計測データの改ざんをリアルタイムで検知する手法を世界に先駆けて開発したと発表した。

太陽光発電などの再生可能エネルギーの普及に伴い、電力システムの配電系統内での通信量が増加し、その通信を狙ったサイバー攻撃の危険性が高まっており、攻撃を受けることで、周波数変動や電圧変動を一定に保つ電力品質や太陽光発電の売電量に影響を及ぼす可能性があるため、この対策は重要な課題となっている。

そこで研究グループは、配電系統における複雑な電圧挙動を数理的に解析することにより正常な電圧の挙動をモデル化し、この検知アルゴリズムを配電系統の電圧制御システムに実装することにより計測データを改ざんするサイバー攻撃をリアルタイムで検知する。

さらに、国内の太陽光発電に関する実証実験で得られた実データに基づくシミュレーションを行い、検知手法の性能を詳細に検証した。

これによってサイバー攻撃により太陽光発電システムの出力量を抑制させることが可能であることが指摘され、検知アルゴリズムによる対策法が明らかになった。

今後は、実際の配電系統に近い大規模なシステムへの適応を検討し、さらに現実的な電力系統の制御システムに対するセキュリティ対策の確立を目指す。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

科学技術振興機構　プレスリリース
http://www.jst.go.jp/pr/info/info1106/index.html