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日本気象協会は6月8日、太陽エネルギー事業において提供中の「太陽光発電量の経年変動解析サービス」を拡充し、2014年までの最新データを用いたサービスを開始すると発表した。

同サービスは1985年から2014年までの日射量データを用いて、メガソーラー建設予定地点の太陽光発電量変動を解析し、報告書として提供する。

これにより、日射量と発電量の30年間平均値、最大値・最小値、標準偏差、出現頻度、超過確率など、リスク評価に不可欠な各種統計情報を把握することができる。

日本気象協会では環境・エネルギー事業部にて、「太陽光」「風力」「海洋」を主軸とした再生可能エネルギー事業を展開しており、中でも天候等による影響を受けやすい太陽光発電においては、どの程度の発電量が期待できるのかを把握する必要性があることから環境・エネルギー事業部が主体となり、同サービスを提供してきた。

メガソーラー建設の事業採算性や事業実施リスクなどを評価するためにも、毎年平均的に期待される発電量だけでなく、年によってどの程度発電量が変動するかを把握することが重要となるため、今回新たに2011年から2014年までの4年分の解析データを加え近年の日射量の特性を踏まえた事業採算性やリスクの評価が可能となる。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

日本気象協会　ニュースリリース
http://www.jwa.or.jp/news/2015/06/post-000515.html