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監査・税務・コンサルティング・ファイナンシャル アドバイザリー サービスを4大事業として取り組むデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（以下 デロイト）は、昨今の電気自動車（EV）に関する分析「電気自動車（EV）を含むなど次世代車に関する意識調査」の結果を発表している。

環境保全に対する官民双方の意識の高まりなどを受け、EVをはじめハイブリット車、プラグイン・ハイブリット車、クリーンディーゼル車などのエコカーが広く市場を彩るようになっている。

そんな中今回一般消費者2,075名を対象に行われた調査では、“EVの認知度”が近年緩やかに下降ぎみである一方、“EVの購入意向”は逆に上昇していることが数値として明らかになっている。

「EVの認知度が下降ぎみ」ということに対してデロイトは、EVが急激に脚光を浴び始めた当時に比べてメディア露出の機会が減ったことによる印象希薄化の現れではないかと推測している。

一方近年の技術革新による車体の性能向上や、EV使用を前提とした社会制度・環境の整備により、「EVの実用性」は年々強化されてきており、そういった動向がEVの購入を検討する人自体は増える結果を生み出しているとしている。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

デロイト トーマツ コンサルティング　プレスリリース
http://www2.deloitte.com/jp/ja