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積水化学工業株式会社住宅カンパニーは2月9日、「太陽光発電システム＋ホームエネルギーマネジメントシステム搭載住宅の電力量収支実邸調査(2014)」を実施し、その結果を公表した。

同調査は2013年1月から12月の間に入居済みセキスイハイムの内、3,545戸における2014年1年間の消費電力量・発電電力量・電力量収支について、設置されているコミュニケーション型HEMS「スマートハイム・ナビ」のデータを活用し分析を行ったもの。

この結果2014年のネット・ゼロ・エネルギー・ハウス達成件数は家電込みで17％、平成26年度ZEH補助金の要件（家電抜き)による試算では約49％となった。

これを合わせるとZEH（家電抜き＋家電込み）の件数は約66％の2,343戸となり、前年の59％から7％の増加を見せ、電力量収支は家電込みのZEH達成戸でマイナス1.312KWh／年（前年1.253KWh／年）となった。

また、ZEH（家電込み）での年間光熱費収支は約11万5,000円で、年間光熱費収支では、PV搭載住宅の中央値の光熱費収支はプラス1万7,127円、ZEH（家電抜き＋家電込み）でプラス4万8,597円となった。

家族構成や住宅のある地域に関する調査では、家電抜き＆家電込みのZEH達成率は、「夫婦のみ」で81％、「夫婦＋子ども」で68％、子ども夫婦＋親夫婦で51％と、小家族であるほど高いことが分かり、寒冷地は発電量（日射量）が少なく冬期の消費電力が多いため、達成率が低い傾向があることが分かった。

2013年から発売を開始した標準的な規模の建物でもZEH（家電込み）を実現できる「スマートパワーステーション」の入居者データが今年から加わるため、ZEH達成率は今後さらに高まる見込みであるということだ。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

積水化学工業　ニュースリリース
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