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積水化学工業株式会社は3月9日、太陽光発電システム（以下、PV）とホームエネルギーマネジメントシステム（以下、HEMS）を搭載した住宅におけるゼロエネルギー達成度と蓄電池の運転実績について、調査結果を発表した。

同調査では、2015年1月～12月の間に入居したセキスイハイムのうち2,658件について、2016年1月～12月の消費電力量・発電電力量・電力量収支を調査。設置されているコミュニケーション型HEMS「スマートハイム・ナビ」のデータを活用して分析した。

PV搭載住宅においては、家電込みゼロエネルギー住宅が40％、ZEH相当の住宅が25％。合計65％の住宅がゼロエネルギーを達成した。

家電込みゼロエネルギー住宅は、同社独自の区分で、住宅における発電量が家電・調理を含む総消費電力量を上回る住宅のこと。一方、ZEH（ゼッチ：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は国のZEH判定基準を用いており、総消費電力から家電消費電力を除いた値が、発電量より少ないかどうかで判断する。

また、PV余剰電力の売電収入が電力会社への支払金額を超え、光熱費が0円以下となった住宅は70％。このうち、家電込みゼロエネルギー住宅では、年間光熱費の収支で約17.6万円の黒字となった。

同調査では、蓄電池を搭載した住宅の放電量の実績把握と将来の電力の自給自足を想定した運転の効果も試算検証。定置型リチウムイオン蓄電池「e-Pocket（イー・ポケット）」を搭載した757件において、FIT適用中のユーザーが利用している経済モードと、FIT終了後に運用が予想されるグリーンモードの2つを対象に「運転実績調査」を実施した。

その結果、経済モード運転の場合には平均稼働率が約65％であったのに対し、グリーンモード運転の場合は平均稼働率が約80％に上昇。グリーンモード時により蓄電池を活用できる。

また、ゼロエネルギーが実現可能なPV容量の住宅に蓄電池を併設した場合、グリーンモード時での電力自給率を23％から45％に高められることが分かった。

同社は、今後拡大が期待されるエネルギー自家消費型住宅への道筋がつけられたとしている。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

積水化学工業　プレスリリース
http://www.sekisuiheim.com/info/press/20170309.html