エネクトニュース

株式会社日立製作所（以下「日立」）、北海道電力株式会社（以下「北電」）、一般財団法人エネルギー総合工学研究所（NEDO）の三社は、水素を活用して地域での電力供給の安定化を図るシステムの、事業可能性調査を開始したと発表した。

風力や太陽光発電などの再生可能エネルギーは、発電出力が気象条件で大きく変動する。余剰電力を吸収し、発電力低下時に電力を補充することのできる低コストの制御方法は、地域に安定的な電力を供給する上で重要な役割を果たす。

今回のプロジェクトでは電力を一旦水素に変換して貯蔵、水素は必要時に燃焼させて電力として取り出すシステムの事業可能性を調査する。システムは蓄電池、水素発生装置、水素燃焼エンジンで構成され、各装置の協調制御方法が研究され、調査結果は来年9月までにまとめられる。

調査では、日立が再エネ発電データの収集や解析を担当し、北電はシステム運用による電力品質への影響などを調査する。

水素は安価に発生させることができ、CO2を排出せずに電気に変換可能だ。水素発電では電気とともに熱も発生するので、空調用熱源としての利用価値も注目されている。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

日立製作所　リリース
http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2016/11/1102.html