エネクトニュース

経済産業省資源エネルギー庁（以下「資源エネルギー庁」）は4月17日、温室効果ガス削減に向けた様々な取り組みを紹介するスペシャルコンテンツを掲載した。

太陽光電池の技術開発はこれまでに価格を250分の1以下に低下させ、普及に大きく貢献した。現在では薄くフレキシブルな素材も登場し、どこでも発電可能になりつつある。太陽光を含む再エネと水素の利用は、温室効果ガス対策の重点項目となっている。

製鉄業ではCO2排出量削減に向けた技術開発が進められ、「ゼロ・カーボン・スチール」の実現が期待されている。建築関係では製造工程でCO2をコンクリートに吸収させる技術もあり、実用化の取り組みが進められている。

空気中のCO2を回収・固定する技術の開発も進められている。また人工光合成では空気中のCO2と水を原材料に、新たな化学品を合成する。

成長の早い藻にCO2を吸収させて育て、ジェット燃料や軽油を製造する技術もある。現在は製造技術の実証段階で、2030年にこのジェット燃料によるフライトを実現させる目標だという。

（画像は資源エネルギー庁公式サイトより）

外部リンク

資源エネルギー庁　スペシャルコンテンツ
https://www.enecho.meti.go.jp/