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デロイト トーマツ グループは、2020年4月14日、レポート『2020 デロイト グローバル自動車消費者意識調査』を発表した。

同レポートは、自動車産業における「CASE」について、日本など6ヶ国における消費者動向を調べたもの。「CASE」とは「コネクテッド」「自動運転」「シェアリング」「電動化」を意味する略語であり、調査では電気自動車（EV）に関する消費者意識も調べている。

『2020 デロイト グローバル自動車消費者意識調査』では、EVが「消費者の保有するクルマ」としての期待が高まっていると指摘。導入における障壁は依然存在するものの、ハイブリッド車（HEV）や純電気自動車（BEV）などの嗜好は確実に上昇しており、日本は特にこの傾向が強いという。

消費者がHEVやBEVの購入を検討する主たる要因は、どの国においても「低排出ガス」と「低ランニングコスト」になっている。BEVの大きな購入障壁のひとつとなっている走行距離については、消費者の大多数が現状よりも大幅な延長を期待。自動車メーカーと政府は、EVの車両性能や充電インフラ状況の効果的な訴求を行う必要があると、同社は提言している。

消費者にとっての理想的なモビリティシステムの構築は、単一企業の努力では成り立たないとデロイト トーマツ グループは指摘。安心・安全な移動手段を確立すると共に、移動環境における地域格差の是正なども図ることで、より豊かな環境を構築するべきであるとまとめている。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

2020 デロイト グローバル自動車消費者意識調査 - デロイト トーマツ グループ
https://www2.deloitte.com/