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フランスの首都パリを含むイル・ド・フランス地域圏全域にて、暖炉の使用が禁止される可能性があることがわかった。

昨年11月、冬の寒々とした空にたちのぼる暖炉の煙が、大気汚染の原因であるとの調査結果が発表された。

大気調査を行う仏Airparifによると、大気中の微小粒子状物質の28％が、暖炉から排出されていることが判明した。これは、自動車の排気ガスの排出量に相当する。

現在、パリおよびイル・ド・フランス地域は、暖炉の撤去を義務付ける法令の可決にむけ、動きだしている。
暖炉から排出されるPM2.5は、年4100トンにものぼるといわれている。

PM2.5とは、2.5マイクロメートル以下の超微粒子で、大気汚染の原因物質であるとともに、ぜんそくや気管支炎などを引き起こすことがしられている。

各家庭にある旧式の暖炉を新式に代えるだけで、PM2.5を50％から60％削減できることがわかっており、パリおよび周辺地域は住民に古い暖炉の交換もしくは撤去を呼びかけていく意向だ。

また、強攻策として暖炉の全面廃止も検討されており、「暖炉禁止法令」は早ければ2015年より適応される。

外部リンク

イル・ド・フランス
http://www.iledefrance.fr/

Airparif
http://www.airparif.asso.fr/

暖炉の火の終わり？ Le Parisien
http://www.leparisien.fr/environnement/la-fin-des-feux