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委託調査と依頼調査・コンサルティングの株式会社 矢野経済研究所（代表：水越 孝）は、ビルの省エネ性を重視したZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）の国内市場や、それに関連する建築設備市場の調査結果を公表した。

（ZEBの市場規模予測　画像はプレスリリースより）

近年、住宅･建築物に関係する各省庁は「省エネの推進」「CO2対策の強化」を掲げ、ZEBの2020年度までの実現および2030年度には平均して新築建築物をZEBとする方針を示している。

そこで矢野経済研究所は建築市場の活性化もにらみ、ZEBにかかる建築諸費用の算出による市場調査をおこなった。

それによると竣工ベースとしての市場規模は2030年度に7，059億円に達すると予測され、2015年度の市場規模179億円から40倍近く拡大する見通しだという。

ZEBは建築構造・材質によるエコロジー性と、照明や空調などの建築設備による省エネ化で成り立つ環境配慮型の次世代ビル・モデルであり、これに太陽光発電システムなどの循環型再生可能エネルギーの設備を備えることで大幅省エネを実現し、完全なゼロ・エネルギー・ビル／ZEBを完成させることができるという。

なお2030年度に予測される市場規模7，059億円のうち建築設備費の占める割合は37.4%の2，643億円とされているが、これはZEBのパフォーマンスに高効率の調光性能をもつ「LED照明」や、ビル内の必要な空間だけを選んで調光・空調を取り仕切れる「タスク＆アンビエント方式」の照明･空調システムなどの建築設備能力が大きく関与するためだと思われる。

外部リンク

矢野経済研究所　プレスリリース
http://www.yano.co.jp/press/pdf/1265.pdf

矢野経済研究所
http://www.yano.co.jp/