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株式会社コロナは1月6日、地中熱を利用したヒートポンプを導入する際に必要な工事費用を従来の約4分の1に低減する、業界初の新工法「パイルファイブシステム」を開発したと発表した。

浅い地盤中に存在する低温の熱エネルギーを利用する地中熱は、再生可能エネルギーの1つとして、石油などの代替エネルギーとして注目されている。

この熱は一年を通して一定で、冬場は外気温度よりも地中温度が高くなり、この温度差を利用したヒートポンプによって効率的な暖房を行うことができる。

従来の地中熱を利用したヒートポンプによって6kwの暖房出力を得るには、地中を約100メートル採掘して採熱管を埋設する必要があることから、初期導入費用が高く、一般的な地盤改良工事では、4メートルから10メートルの鋼管杭を20本から50本打ち込まなければならない。

今回開発された「パイルファイブシステム」は、地中熱と空気熱を合わせた同社の「GeoSIS HYBRID」を使用し、一般的な地盤改良工事の鋼管杭を地中10メートルの深さに5本打ち込んで採熱管を埋設するため、従来の約半分の合計50メートル掘削することで、8kwの暖房出力を得ることができる。

同社は初期費用が大幅に低減されることで、地中熱利用に対する認知度の向上を図り、設備のさらなる高性能化などを進めることで普及に努めていくとしている。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

株式会社コロナ　ニュースリリース
http://www.corona.co.jp/news/news_150106.pdf