エネクトニュース

多岐に渡るカテゴリで社会の最新トレンドを調査・リポートしているトレンド総研は、現在岐路に立っていると言われる日本の“エネルギー計画”について、その社会基盤的背景と国民の認識度合いにもとづくレポートを発表している。

間もなく東日本大震災から4年の歳月をくぐるが、運転を停止する原子力発電所の影響もあり、エネルギー供給に占める火力発電の割合が2013年時点で「88％」まで上昇している。

一方で「クリーン」な発電能力がウリの再生可能エネルギーの割合は、いまだに微増に留まっているのが現状であるという。

新規制基準の策定を踏まえて原子力発電所の再稼働に向けた議論も高まることが予想され、日本の電力・エネルギー中長期計画はまさに今が重要な“分岐点”にあると言えそうだ。

そしてトレンド総研が20代～50代の男女500名に“エネルギー自給率”というワードそのものをどのくらい正確に理解しているか確かめた調査では、結果として“エネルギー自給率”のワード認知率じたいは76％にのぼった。

しかしこれが「理解度」という観点になると、「国内で、国内の原料を元に生産されたエネルギー」という、“エネルギー自給率”の本来正しい捉え方をしている人の割合は18％に留まっていたようだ。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

トレンド総研　プレスリリース（ValuePress！）
http://www.value-press.com/pressrelease/138339

トレンド総研
http://www.trendsoken.com/