エネクトニュース

東京ガス株式会社が販売している家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」が累計販売台数12万台を達成したことを発表した。

同社の試算によると12万台のエネファームのCO2削減効果は、年間15.6万トン相当で、この数値はスギの木約1,772万本のCO2吸収量にあたる。

エネファームはガスから水素を取り出して発電し自宅で利活用する。同時に発電時に発生した熱も給湯に使用するため、エネルギー効率が高い。

省エネ、省CO2などの面で優れた環境性能を有する。

2009年にエネファームの販売を開始し、2019年4月発売の機種からは「停電時発電継続機能」が標準搭載された。

自然災害の増加に伴い停電時の電力確保のニーズへ対応したものだ。

2017年4月にはIoT化に対応した戸建て向け機種も販売を開始。

外出先からでもスマートフォンを用いて、発電、床暖房、風呂などをON、OFF操作できる。

エネファームで計測した電気、ガスなど、光熱費の使用量も、スマートフォンより確認することが可能だ。

同社は今後もエネファームの普及を推進することで、顧客の快適な暮らしに貢献し、地球環境の保全に努める。

（画像は東京ガス　ホームページより）

外部リンク

東京ガス　プレスリリース
https://www.tokyo-gas.co.jp/Press/20190806-01.html